キャッシュフロー
企業の収入から外部へ支払った金額を差し引いて、手元に残った資金のこと。損益計算書や貸借対照表ではわかりにくかった現金収支の状況がつかめる。そのため、企業の現金支払い能力や将来の資金創造力を測ることができる。キャッシュフローは、営業活動によるもの、投資活動によるもの、財務活動によるものの3つに分けることができる。
なかでも営業活動によるキャッシュフローが大きいほど、設備投資などの際に外部の資金に依存する度合いは小さくなる。また、資金を有効に使うことで、発展の余地も大きいため、今後の成長を測る重要な指標になる。日本でも2000年3月末の決算から、キャッシュフロー計算書の公表が義務づけられている。類義語は営業キャッシュフロー、財務キャッシュフロー、投資キャッシュフロー。
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- ETF
- Exchange Traded Fundの略。特定の株価指数、債券指数、商品価格(商品指数を含む)などに連動することを目的に運用される投資信託で、通常の株式と同じように証券取引所において、いつでも売買が可能である。
- 逆日歩
- 信用取引で空売りをする人が大勢いて、貸株残が融資残を超過した場合に、証券会社が他の機関投資家などから株券を調達するために費用(品貸料)が発生する。
- アメリカ石油協会
- 米国の石油業界団体(American Petroleum Institute)のこと。会員に、アメリカなどの主要な石油会社や、個人を抱えており、大きな影響力を持っている。API指標などを発表している団体。
- ファンダメンタルズ
- 経済を構成する基礎的条件のことで、経済成長率、マネーサプライ、雇用情勢、長短金利、政策など、経済のマクロ面あるいは個別企業の財務状況などのミクロ面についてあらゆる事柄を含んでいる。
- 個人向け国債
- 購入者を個人に限定した国債のこと。5年もの(固定金利)と10年もの(変動金利)がある。1万円から購入でき、10年ものなら発行から1年、5年ものなら2年経過すれば中途換金が可能になる。
- アメリカ商務省
- 金融市場に影響がある米国内総生産(GDP)・米貿易収支・米建設支出・米小売売上高・米企業在庫・米住宅着工件数・米製造業新規受注高・米個人所得・米個人消費などを発表している。
- 株主資本利益率
- ROE(Return On Equity)とも言う。1株当たり利益(EPS)を1株当たり株主資本(BPS)で割って100を掛けた数値で高いほど収益性が高い。株主から集めたお金(株主資本)をいかに効率良く活用して利益をあげているかを意味している。
- 日銀当座預金残高
- 金融機関が他の金融機関との決済などの目的で日銀に開いている当座預金口座の資金量のことである。金融機関が日銀に保有している無利子の預金や残高のこと。
- 幹事会社
- 株式公開の際などに、公開指導、公開審査、株式の引き受けを行う証券会社のことを指す。幹事証券会社が複数ある場合、主幹事証券会社が公開準備に関わる公開指導、公開審査を行う。
- 難平
- 評価損の出ているポジションに対して、再び値上がりを見越して平均のコストを下げるために追加でポジションを加えること。 その後価格が戻れば利益を得ることができ、下落幅が拡大した場合の損失は大きなものとなる。



