裁定取引

価格が同じ、価格が近似する2つの金融商品のうち、割安な方を買って、割高になった方を売る方法を指す。理論上説明のつかない価格差「ゆがみ」が生じている場合に使用することで、理論上リスクなく利益を上げることができる。「アートビラージ」と呼ばれることも多い。リスク回避のため金利差や価格差を利用して利益を上げる手法である。裁定取引の代表として、株式市場における先物価格と現物価格の価格差を利用したものがある。


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株価収益率
企業の収益から株価の割安・割高を判定する代表的な指標のこと。PBR(Price Book-value Ratio)とも呼ばれる。
証券取引所
株などの有価証券の需要と供給を付き合わせ、それにより公正な市場価格を形成させながら売買を促進する流通市場を提供する機関。
外貨建てMMF
「Money Management Found」の略。外貨建てで各付の高い国際などの短期金融商品を中心に運用される投信のこと。為替変動による為替差益(または差損)が発生する。
受渡日
金融商品取引の決済日(受渡日)のこと。スポット取引(為替直物取引)は、通常取引日の2営業日後に資金決済が行われる。株式を売買した時にも使われる言葉で、買付け時には売買代金を渡して株券を受け取る。
アノマリー
株価などの金融商品の価格や投資尺度の異常値など、はっきりとした理論的根拠のない金融市場の現象を指す。日本の株式市場で言われている、「節分天井、彼岸底」などが有名。
キャッシュフロー
企業の収入から外部へ支払った金額を差し引いて、手元に残った資金のこと。損益計算書や貸借対照表ではわかりにくかった現金収支の状況がつかめる。そのため、企業の現金支払い能力や将来の資金創造力を測ることができる。
有効求人倍率
雇用状況を示す指標で、公共職業安定所に登録している求職者に対し、求人を募集している企業からの求人数を示す経済指標。
公開買い付け
不特定多数の株主に対し、広告などにより買付期間・買付数量・買付価格等を提示して、市場外で株券の買付を行なうこと。TOB(Take Over Bid)とも呼ばれる。
限月
オプション取引や先物取引の受渡月のこと。店頭取引等の場合は満期日、行使権限日などと呼ばれ、限月という言葉は、通常取引所で取引される商品に使われる。
一般信用取引
決済(弁済)の期限や金利、貸株料などを、投資家と証券会社との間で決められる信用取引のこと。最近では一般信用取引で弁済期限が無期限のサービスもある。類義語は信用取引、制度信用取引。