裁定取引
価格が同じ、価格が近似する2つの金融商品のうち、割安な方を買って、割高になった方を売る方法を指す。理論上説明のつかない価格差「ゆがみ」が生じている場合に使用することで、理論上リスクなく利益を上げることができる。「アートビラージ」と呼ばれることも多い。リスク回避のため金利差や価格差を利用して利益を上げる手法である。裁定取引の代表として、株式市場における先物価格と現物価格の価格差を利用したものがある。
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他にもよく見られている用語集です。
- 会社更生法
- 倒産状態にある再建の見込みのある株式会社の事業の維持・再建を目的として手続きを定めた法律。旧経営者は経営権を失い、裁判所が任命した管財人が財産と経営権を掌握し、再建手続きを行う。
- EU(欧州連合)
- 欧州共同体(EC)を基礎に、欧州連合条約(マーストリヒト条約)に従い、経済通貨統合を進めるとともに、共通外交安全保障政策、司法・内務協力等のより幅広い協力をも目指す政治・経済統合体。
- 株価指標
- 投資を行う際、割安・割高、投資タイミングなどを計る時に役立つ数値。たとえば、出来高や売買代金、配当利回りやPER、PBRなどはすべて株価指標である。
- 流動性
- 市場取引量の大きさを示し、流動性の高い市場の場合、大きな注文を出しても容易に取引が可能であり、流動性リスクが低いとも言う。
- ETF
- Exchange Traded Fundの略。特定の株価指数、債券指数、商品価格(商品指数を含む)などに連動することを目的に運用される投資信託で、通常の株式と同じように証券取引所において、いつでも売買が可能である。
- 信用倍率
- 信用取引の「買い方」と「売り方」のマーケットにおける取り組み状況を表し、「信用買い残÷信用売り残」で算出される。一般的には信用買い残のほうが多いので、信用倍率は1倍より大きい。
- ISM指数
- 全米供給管理委員会が発表する指標(旧NAPM指数)で製造業景気指数と非製造業景気指数がある。特に、ISM製造業指数は、月々の景気動向を示す指標の中で、翌月第一営業日に発表されるため、米国の景気先行指標として注目されている。
- 難平
- 評価損の出ているポジションに対して、再び値上がりを見越して平均のコストを下げるために追加でポジションを加えること。 その後価格が戻れば利益を得ることができ、下落幅が拡大した場合の損失は大きなものとなる。
- 為替ヘッジ
- 外貨建て資産を組み入れるファンドで、通貨のオプション取引や先物取引などを活用し、為替変動によりこうむるリスクを抑える手段のこと。ただし、為替ヘッジにはコストがかかり、さらに円安に振れたとしても為替差益が得られない。
- アノマリー
- 株価などの金融商品の価格や投資尺度の異常値など、はっきりとした理論的根拠のない金融市場の現象を指す。日本の株式市場で言われている、「節分天井、彼岸底」などが有名。



