アノマリー

株価などの金融商品の価格や投資尺度の異常値など、はっきりとした理論的根拠のない金融市場の現象を指す。日本の株式市場で言われている、「節分天井、彼岸底」などが有名。


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裁定取引
価格が同じ、価格が近似する2つの金融商品のうち、割安な方を買って、割高になった方を売る方法を指す。理論上説明のつかない価格差「ゆがみ」が生じている場合に使用することで、理論上リスクなく利益を上げることができる。
市場介入
各国の中央銀行等が為替レートを一定の水準に維持したり、動きを変える目的でインターバンク市場の取引に参加し、外国為替市場に影響を与える行動を起こすこと。
アクティブ運用
日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの株価指数(インデックス)をベンチマークとし、それを上回る運用成績を目指してファンドマネージャーが自身の裁量で投資判断を下す運用手法のこと。類義語としてインデックス運用、パッシブ運用がある。
会社更生法
倒産状態にある再建の見込みのある株式会社の事業の維持・再建を目的として手続きを定めた法律。旧経営者は経営権を失い、裁判所が任命した管財人が財産と経営権を掌握し、再建手続きを行う。
先物取引
ある商品を将来の一定期日(限月)に取り決めた価格で売買することを約束する取引のこと。商品の受け渡し決済期日が来る前に転売や買戻し決済を行なうことも可能。
エマージング市場
ブラジル、ロシア、インド、中国のほか東欧、東南アジアの国々など、成長が始まったばかりの新興国の市場のこと。経済の急成長による大きな投資運用益が見込める反面、市場の混乱や暴落のリスクもある。
難平
評価損の出ているポジションに対して、再び値上がりを見越して平均のコストを下げるために追加でポジションを加えること。 その後価格が戻れば利益を得ることができ、下落幅が拡大した場合の損失は大きなものとなる。
株主資本利益率
ROE(Return On Equity)とも言う。1株当たり利益(EPS)を1株当たり株主資本(BPS)で割って100を掛けた数値で高いほど収益性が高い。株主から集めたお金(株主資本)をいかに効率良く活用して利益をあげているかを意味している。
ECB(欧州中央銀行)
欧州中央銀行。1999年のユーロ発足に先立ち、1998年新たにユーロ圏の中央銀行として設立された。最高意思決定機関のECB政策委員会にてユーロ圏の金融政策を決定し、執行している。
ジャスダック
店頭販売有価証券市場として誕生した、日本初の成長・ベンチャー企業向けの証券市場。また、成長可能性のある新技術又は新たなビジネスモデルを有する企業の支援及び投資者にこうした企業への投資機会を提供することを目的とした市場新市場「NEO(ネオ)」を2007年8月に開設している。