信用倍率

信用取引の「買い方」と「売り方」のマーケットにおける取り組み状況を表し、「信用買い残÷信用売り残」で算出される。一般的には信用買い残のほうが多いので、信用倍率は1倍より大きい。信用売り残が増えて1倍以下になるような場合、将来、返済買いの圧力が高まることが予想され、「取り組みがいい」という。


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他にもよく見られている用語集です。

ゼロ金利政策
コール市場の金利をゼロまたは、ほぼそれに近い状態にする政策のこと。この制作のターゲットとなる金利は無担保コール翌日物。
アノマリー
株価などの金融商品の価格や投資尺度の異常値など、はっきりとした理論的根拠のない金融市場の現象を指す。日本の株式市場で言われている、「節分天井、彼岸底」などが有名。
監理ポスト
上場廃止になる可能性の出てきた銘柄を、監視しながら暫定的に売買する取引所のポストのこと。上場廃止の基準に抵触する可能性が出てきた企業に対して、説明や改善を求める間に監理ポストに移して売買を継続する。
ニューヨーク連邦準備銀行
ニューヨーク連邦準備銀行とは、アメリカ合衆国の連邦準備制度を構成する12の地区連銀(Federal Reserve banks)の1つであり、ニューヨークに本拠をもつ。
株主資本利益率
ROE(Return On Equity)とも言う。1株当たり利益(EPS)を1株当たり株主資本(BPS)で割って100を掛けた数値で高いほど収益性が高い。株主から集めたお金(株主資本)をいかに効率良く活用して利益をあげているかを意味している。
権利落ち
配当や株主優待などの権利を得るために株式を保有しているべき日を権利付き最終売買日(権利取り日)といい、その翌営業を権利落ち日という。
会社更生法
倒産状態にある再建の見込みのある株式会社の事業の維持・再建を目的として手続きを定めた法律。旧経営者は経営権を失い、裁判所が任命した管財人が財産と経営権を掌握し、再建手続きを行う。
一般信用取引
決済(弁済)の期限や金利、貸株料などを、投資家と証券会社との間で決められる信用取引のこと。最近では一般信用取引で弁済期限が無期限のサービスもある。類義語は信用取引、制度信用取引。
為替ヘッジ
外貨建て資産を組み入れるファンドで、通貨のオプション取引や先物取引などを活用し、為替変動によりこうむるリスクを抑える手段のこと。ただし、為替ヘッジにはコストがかかり、さらに円安に振れたとしても為替差益が得られない。
デッドクロス
テクニカルチャートの基本的な見方のひとつ。2本の移動平均線で、短期線が長期線を上から下へつき抜けることで、下落転換と見ること。